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議長就任早々、ニューヨーク株価の暴落にうまく対応したのが市場の信頼を築く第一歩だった。しかし名議長を生み育てたのは実は「日本」だったのではないか。
議長の豊富なデータベースで日本経済の比重は高かったはずだ。ウォール街時代には「日本の投資家の態度がドルや米金利の行方を決める」と繰り返していた。
一九九六年には「根拠なき熱狂」と株高に警鐘を鳴らしたが、バブル傾向に歯止めをかけなかった。日本のバブル退治がバブル崩壊を加速し実体経済を痛めたのを目の当たりにしていたからだ。
デフレの兆しを前に超金融緩和に動いたのは、日本のようにいったんデフレに足を踏み入れれば、抜け出すのは至難であると察知したからだ。退任を控えて利上げを重ねるのは、量的緩和という未踏領域で苦しむN銀をみて、金利機能の回復こそ重要であると肌で感じるからだろう。
皮肉なのは、G氏が日本の失敗に学び、日本はG氏の成功に学んでいることだ。市場流で微調整型の金融政策という点でG流の正統的な後継者は「FN銀」だといっていい。
では、次期ＦＲＢ議長候補者たちはG氏の後継者たりうるか。 H大教授は経済学界の重鎮だ。

プラザ合意の少し前、ニューヨークのH・クラブで初めて会った。口を開くなり「ここでは静かに」と言ったのを思い出す。
「ドル高を放置すればドル急落の恐れがある」と警告した。米国が財政黒字に転換した二○○○年当時でさえ「経常赤字が拡大すれば、ドルが下がり金利上昇で株価が下落する」と心配していた。
C大教授はＣＥＡ委員長退任後もB政権の経済アドバイザーだ。日本のエコノミストたちとの集まりに参加した際、聞き役に回っていたのには驚いた。
若番安定感がある」いのに慎重な口ぶりが目立った。 C大で会ったときには、日本経済の回復はFN銀の金融政策によるところが大きいとしきりに強調していた。
B次期ＣＥＡ委員長はＦＲＢ理事としてデフレ回避の先陣を担った。インフレ目標ではG議長とのズレもあったが、ＦＲＢの理論的支柱になってきた。
三氏と付き合いのあるIT大教授はこうみる。「金融政策ではB氏が抜群の才能と知見をもっている。
H氏はB政権に重用されるが、即戦力としてはどうか。 F氏はあらゆる分野で確実な知見をもち、ウォール街、実業界など人脈も広い。
一問題は市場重視を貫けるかである。 T蔵経済財政・郵政民営化担当相は「G氏は市場との対話で卓抜した能力を発揮し、米国経済を導いてきた。
だれが後継者になろうと、市場との対話能力が求められる」と指摘する。次期ＦＲＢ議長を待ち受ける米国経済は困難な時代を迎える。

膨らむ双子の赤字にどう取り組むかは米国自身の責任であり、世界経済の難題でもある。双子の赤字を埋める資本流入が続いたのは米国経済に高い信認があるからだが、それを支えたのは「G神話」でもあった。
そこが揺らげば、ドルの信認を損ない通貨波乱に直結する。 GのあとにGはいない。
「信認の落差」をどう埋めるかが問われている。その時代中国人民元の改革をめぐって、国際的な大合唱が聞こえてくる。
米議会の強硬姿勢を受けて、B米大統領の声は一段と高い。人民元切り上げでも米国の貿易収支は改善しないとしつつも、GＦＲＢ議長は改革を急げと低い声で忠告する。
慎重だったT財務相も断に」と声を高めた。欧州内のあつれきに悩むバローゾ欧州委員会委員長も米大統領とトーンを合わせた。

人民元改革が必要なのは実は中国自身が一番よくわかっている。手をこまぬけば中国経済の矛盾が拡大する。
最終決断を下すO首相は「外圧には屈しない」と通貨主権を貫く構えだが、いつかは政治カードを切らざるをえない。いつの時代も通貨を決めるのは結局、国際政治である。

人民元もその例外ではない。クールビズの日本の通貨当局者が「通貨の夏」に備えている。
それも中国シフトだ。割安でしゃれた中国製シャシのW財務省財務官も、柄シャシが似合うHN銀理事も早ければ夏にも人民元改革がありうると読んでいる。
九月にはK国家主席が訪米する。「外圧」の印象を避けるなら、夏しかない。
HN銀理事はこうみる。「中国経済は二桁近い成長率なのに、失業が増え、株価は下がる。
農村問題、国有企業問題、銀行の不良債権問題など綱渡りの運営を迫られる。首脳はできるなら、混乱を招く改革は先送りしたいと考える」国内問題と国際問題をどうてんびんにかけるかだが、そもそも通貨は相対的な存在だ。
国内問題だけでは片づけられない。「外圧」を嫌うのはわかるが、グローバル・プレーヤーになった中国にとって最大の弱みは自国通貨が国際通貨と認知されないことであるはずだ。
グローバル経済のなかで発展をめざすなら人民元改革は避けられない。通貨と国際政治が切り離せないのは歴史が教える通りである。
中国人が国際通貨の舞台に立つSC銀行総裁はとっくに人民元改革メニューをそろえているという。米ドルに事実上固定した人民元の通貨制度は内外に様々な矛盾を広げる。

割安の人民元を背景にした対中赤字の拡大に米議会はいら立ち、保護主義的風潮を招く。中国では外貨準備の急拡大で通貨供給の管理が効かず、過剰流動性が膨らんで不動産バブルを生む。
にもかかわらず、人民元改革はなぜ先送りされたのか。 W財務官は「政治サイクルと経済サイクルのズレがあった」とみる。
中国経済は二○○三年は良好で改革の好機だったが、政権移譲で決断できなかった。二○○四年は米大統領選挙で対中赤字が争点にされたため、どちらかの陣営にくみせなかった。
二○○五年は中国経済が悪化、人民元改革で国際競争力が下がるのを恐れるようになる。第二次大戦さなかに開いたあのブレトンウッズ会議だ。
戦後の国際通貨体制を決め通貨覇権を交代させるこの会議で最初に演説したのは英代表のKでも、米財務省のHでもなかった。中華民国代表のK副総統だった。
中国が戦後の通貨に影響を及ぼすのは一九四九年である。米国が円相場を一ドル＝三六○円と円安水準に決めたのは冷戦が始まり、西側の一員として日本経済を底上げする必要があったからだ。
大蔵省渉外部長としてD米特使と折衝したW氏は後に「三六○円の設定は中華人民共和国の成立が大きく作用した」と語った。中華人民共和国の登場が円安レートを生み日本経済発展の土台になったとすれば、興味深い。
一九七一年夏、二つのニクソン・ショックが世界をおおった。大統領の訪中決定と金ドルの交換停止によるブレトンウッズ体制の終馬である。
ベトナム戦争によって米経済が疲弊するなかで、ドルが何もかも抱え込む仕組みが崩れ、通貨は変動時代に入る。八五年のプラザ合意は米ソ軍拡競争で膨らんだ双子の赤字を減らすためのドル高是正策だった。

それは米ソ・デタント（緊張緩和）に通じていた。ベルリンの壁崩壊がもたらしたのはユーロの誕生だ。
ドイツ統一の見返りにドイツはマルクを捨てる。ドルの対抗通貨が戦後初めて登場する。
そして、いま人民元に焦点が当たる。十六世紀以来の歴史的な「再台頭」を遂げる中国は世界を変える。
その大国の通貨制度が国際水準に遠く、柔軟性を欠くのは国際システムの矛盾である。人民元問題の核はそこにある。
国際通貨史の舞台になったホテルは経営が難しくなるというジンクスがあるらしい。

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